愛育会は・・・
女性に優しい医療をお約束します・・・
沿革
愛育病院は当時、五つ子誕生で知られる鹿児島市立病院に勤務しておりました故中村医師、四宮医師の二人によって1981年6月22日に開院しました。
その後、1985年4月に鹿児島大学より儀保医師を迎え、定床29床から40床に増床。また、1990年1月より不妊科の専門医師として鹿児島市立病院より榎園医師を迎え、体外受精、顕微授精による妊娠も可能となりました。さらに2006年6月より，鹿児島市立病院より河野（こうの）医師を迎えました。
2008年8月には増床し44床，2009年9月から鹿児島大学より川俣医師を迎え，増床し49床となりました。2013年4月から吉冨医師（女医），2015年4月から儀保医師（女医），2016年4月から横峯医師，2019年4月樋渡医師（女医）を迎え，さらなる医療の充実を目指します。
年間１6００件を超える誕生の瞬間を支える愛育病院は、今後さらに少子化問題やストレスの多い現代社会の中で予測される不妊患者様のために2007年９月、「レディースクリニックあいいく」を開設。妊娠前の健康相談やカウンセリング、体外受精・顕微授精など高度生殖医療での貢献を目指します。
2016年5月 愛育病院は新病院へ移転し，病床数64床となりました。
施設
愛育会には，産科、婦人科の女性のため専門病院と高度生殖医療のクリニック（外来のみ）があります。
愛育病院では，母乳育児を推進しています。
愛育病院
産科・・・妊婦健診 乳児健診 乳房外来 助産師外来 胎児超音波外来 助産師面談 母親学級 無痛分娩教室
婦人科・・・婦人科の検診 更年期 ホルモン異常 子宮がん検診 子宮筋腫 卵巣嚢腫 子宮鏡 手術 不妊症
レディースクリニックあいいく
不妊症の治療 体外受精 顕微授精
病院理念と基本方針
1.患者様満足
患者様の人格と権利を尊重しつつ、真心のケアと最前の医療によって安心と健康を提供し、患者様とその家族、さらに地域の方々にも、常に満足していただける病院を目指して、日々の努力を続けます。
2.自己啓発
自ら能力の啓発、人間性の向上、健康の増進による創造する集団として前進することで、常に満足していただける病院を目指して、日々の努力を続けます
3.報・連・相
専門集団としての機能を高めつつ、お互いの連携と協調を強めるために報告・連絡・相談のネットワークを密にし、常に満足していただける病院を目指して日々の努力を続けます。
4.卒後研修
医師・助産師・看護師を目指す医療技術員の生涯教育・研修の場を提供し、常に満足していただける心の通い合う医療提供を目指して、日々の努力を続けます。
5.患者様の権利について
・すべての患者様の公平で最適なケアと医療を、お受けになる権利を尊重します。
・すべての患者様が診察内容について充分な説明・助言をうけて、自己決定される権利を尊重します。
・すべての患者様の個人情報が守られ、プライバシーを保たれる権利を尊重します。
・すべての患者様の心身とともにご負担が少なく、安全で快適に過ごされる権利を尊重します。
理事長
職員行動計画（公表事項） 2021/5/20
医療法人愛育会では，職員がその能力を発揮し、仕事と生活の調和を図り働きやすい雇用環境の整備を行う ため、次のように行動計画を策定し公表します。
- 計画期間 2021年4月1日～2026年3月31日までの5年間
- 内容
目標1：妊娠・出産・復職時における支援への取組み
＜対策＞
(1) 2021年4月～ 育児休業後に職員が復帰しやすくするため、休業中の職員に 資料送付等の情報提供
(2) 2021年5月～ 産前産後休業や育児休業、育児休業給付、育休中の社会保険料 免除等制度に関するパンフレットを作成し職員に配布
(3) 2021年6月～ 妊娠中や産休・育休復帰後の女性職員のための相談窓口の設置 及び相談員についての検討
(4) 2021年7月～ 相談員の研修を年1回実施
(5) 2021年8月～ 相談窓口の設置について職員への周知
目標2：年次有給休暇の取得推進
＜対策＞
(1) 毎年10月～ 前年度の個人及び部署について、年休取得状況の調査及び検証
(2) 毎年12月～ 職員への周知・啓発
女性活躍推進法に基づく情報公表
| 公表項目 | 正社員 | パート職員 |
|---|---|---|
| 1. 職員に占める女性労働者の割合 | 98.1％ | 85.7％ |
| 2. 職員の一か月当たりの平均残業時間 | 8.1時間 | 1.7時間 |
| 3. 有給休暇取得率 | 47.4％ | 47.8％ |
| 4. 有給休暇取得日数 | 12.9日 | 16.3日 |
医療法人愛育会 行動計画 2022/7/26
職員がその能力を発揮し，仕事と生活の調和を図り，働きやすい雇用環境の整備を行うため，次の行動計画を策定する。
- 計画期間：２０２２年８月１日～２０２６年３月３１日まで
- 数値目標：有給休暇付与日数（最高２０日）の１/２以上の取得
- 取組時期及び内容
・２０２２年１０月～ 全年度の個人及び部署について，有給休暇取得状況の調査及び検証
・２０２２年１２月～ 職員への周知及び啓発